産学連携研究報告【各教員・研究員別テーマ】
渡部 有隆 上級准教授
キーワード:サービスロボット、経路計画
「Enhanced Path Planning Method for Autonomous Service Robot」 PDF
矢口 勇一 上級准教授
キーワード:運行管理、セキュリティ、
「UAS/UAM運行に関する紛争解決の全体構想」 PDF
山田 竜平 准教授
キーワード:自律移動、地図生成、ナビゲーション
「極限環境へ適用可能なロボット技術研究 2022」 PDF
Akila Siriweera 研究員キーワード:WEB 3.0、スマートシティ、分散型スマートマニュファクチャリング、クラウドロボティクス、IoE、IIoT、IoT、Industry 4.0、 Society 5.0 「Model-driven Web3-based Federated-Crosschain for Distributed Smart Manufacturing」
PDF
Isuru Jayarathne 研究員
キーワード:自動化、並列制御の開発
「Development of Parallel Tether Control System」 PDF
「Adaptive Self‑maintenance Agricultural Robotic Systems for Cultivation on Mars」 PDF
産学連携プロジェクト報告【各企業別テーマ】
会津大学ロボットクラスターでは、上記「産学連携ロボット研究開発支援事業」の他、2018年度から(公財)福島イノベーション・コースト構想推進機構の補助事業「大学等の「復興知」を活用した人材育成基盤構築事業」(=復興知事業)により、南相馬市などとの連携を図りながら、若手のロボット・ICT人材育成に取り組んできた。
実際には、Pythonなどの言語を使用したプログラミングの演習や実際のロボットを操縦する操作訓練などの講習会をメインに、地元企業やベンチャー企業の見学なども行っている。
同時に浜通りの研究機関とも協力して、南相馬を基盤としたコミュニティをつくり、復興を超えて福島県の未来を創り出すことを目指している。
◎2022年度の復興知事業 まとめはこちら https://rtc-fukushima.jp/column/6370/
2022年度まとめ
プロジェクトリーダー
屋代 眞
福島県から支援を受けて実施している会津大学の産学連携でのロボット研究開発事業は2022年度で通算8年を迎えた。当初災害対応ロボットの制御の高度化や知能化を目指してソフトウェアの標準化を中心に行ってきた事業は、インターネットを通じたクラウドとロボットとが連携した制御、知能化、自律化等の技術に発展し、さらに情報工学視点のロボット技術(Cloud RoboticsとDual-Space Robotics)やロボット技術を通じたICTと実世界の融合であるICrT技術(Information, Communication, and Robotics Technology)として複数ロボットの制御、知能化、自律化、3次元空間での移動技術の研究開発に発展してきている。この事業を進めるに当たっての母体となるコミュニティARDuC(Aizu Robotics Dual-ware Community)には現在15の企業等が参加し、本事業を進めるとともに産業や人材の育成を行っている。今回2022年度の研究成果報告に参加している企業間ではこのような技術の開発や実証のための企業間連携も進んでおり、多様な技術を必要とするロボットの製品やサービスを展開するためのモデルになるものと期待している。2023年度は9年目の節目を迎え参加企業とともに実用への展開を検討しながら研究開発を進めている。
ARDuC(会津ロボットデュアルウェア研究会)について
2015年「RTC開発者全体会議」と称した、プロジェクトに関連する企業との情報交換会を開始した。2016年には、「RTCライブラリふくしま研究会」へと改称し、各プロジェクトの成果報告のほか視察会、講師を招聘しての勉強会などを毎月開催している。 現在は、名称を「会津ロボットデュアルウェア研究会(ARDuC=アーダック)」とし、協力企業13社と国立研究開発法人産業技術総合研究所を含めた15団体の合計59名(2022年4月現在)が所属しています。
【企業・団体】
株式会社アイザック、株式会社会津ラボ、株式会社東日本計算センター、株式会社NTTデータNJK、株式会社FSK、ネットワンシステムズ株式会社、株式会社日本アドシス、アクアクルー株式会社、株式会社メカテック、TIS株式会社、福島コンピューターシステム株式会社、株式会社GClue、株式会社コレオノイド、株式会社クフウシヤ、国立研究開発法人産業技術総合研究所、公立大学法人会津大学